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 統合地盤情報管理システム G-Cube for Windows
海上と台地のGISソフトウェア 地質、柱状図、地盤データを地図(GIS)とともに取り扱いが可能
 
統合地盤情報管理システムG-CubeGIS
cubeのアイコン G-Cubeとは
G-Cubeファミリー
G-Cube
柱状図を作成するフリーソフト GeoBuild
地質断面図を作成するフリーソフト LayBuild
簡易液状化を判定するためのフリーソフト CKC-Liq
柱状図、断面図、液状化判定ソフトウェアのダウンロードダウンロード

地盤情報と地図(地理情報、GIS)を一緒に扱うシステムで、従来の地質や地盤のデータ、物性値などをGISを用いて表現することにより、視覚的に優位な表現を可能としたものです。さらに、新規データの登録や更新が簡単に行え、データベースとして蓄積されたデータの検索などの統合的な地盤情報の環境構築を特徴とします。また蓄積されたデータから地下構造の推定を可能とするだけでなく、各種の解析ソフトとの連携による様々な表現手法を可能とする統合地盤情報管理システムです。

 
cubeのアイコン G-Cubeの活用事例
築システム例
土壌汚染管理

土壌・地下水汚染は,一般には人の目にはふれない地下で進行します。汚染の合理的な解決を図るには,地域の地 質・水文環境を十分に考慮して調査する必要があります。これらの調査結果をより、わかりやすくGISを用いてまとめ、シミュレーション 等を実施いたします。なお、地下水観測などはリアルタイム処理と連動することも可能です。また、3次元モデル作成機能を使用して、汚染範囲のシミュレーション及び推定を行うことができます。

ダム計画支援

一般にダム建設に当たっては多数の調査が実施され、膨大な調査結果が生じます。 これら膨大な地質調査データの蓄積を有効活用し、 データの集約と一元管理を図るとともに、3次元モデルを作成することによって ダムサイトの地質構造の的確な把握を可能としています。それらを実施することにより、既存調査を有効に活用し、コスト縮減に結びつきます。

海岸台帳管理

海岸の管理者は国、地方自治体等に分けられています、そのため数百キロに及ぶ海岸延長から、目的の帳票を取り出すのは、管理者がどこなのかを含めて、大変な作業となります。また、管理者側からは管理しなければいけない図書類も膨大な量となり、保管や紛失に気をつける必要があります。そこでG-Cubeを用いてデータベースを作成することにより、海岸線や管理者、工事履歴、調査履歴、地質、地盤の状況までを一元に管理することが可能となります。それらを実施することにより、既存調査を有効に活用し、コスト縮減に結びつきます。

河川環境管理

G-Cubeはすでに作成されているGISデータ及びデータベースへのアクセスも可能です。G-Cubeの特徴である軽快な動作により、すでに作成されている膨大なデータベースの中から鳥類、植物類、昆虫、魚類などの必要なデータを抽出し、地図情報のデータと重ね合わせて出力することが可能なシステムを構築しました。任意の縮尺での出力が可能となっていますので、目的の帳票を素早く出力することが可能です。

下水道台帳管理

「下水道施設図」「地形図」「航空写真図」等の地図情報と「管渠」「マンホール」「取付管」等の属性データをパソコン上で一元管理し、下水道施設管理に必要な各種情報の検索やそれに伴う地図表示また、3D表示を容易に行います。 施設情報に加えて、帳票や報告書、位置図といったものを同時に管理する「図書館理システム」との連携も可能です。類似データベースである水路施設管理システムの構築も可能です。

盛土管理

地区外から搬入される建設発生土の受入管理から盛土の施工管理までを地理情報システム(G-Cube)を利用して,効率的に管理することを目的として作成されたシステムです。大きくは、受け入れ管理システム、施工管理システム、設計支援システムの3つに分けられます。 受け入れ土の強度などの物性値、盛土の履歴管理、各種観測結果の整理とデータベース化、圧密進行状況及び残留沈下量の推定、バーチカルドレーンピッチの検討などを総合的に行います。また必要土量の推定及び撤去時期の推定等も可能です。G-Cubeを用いることにより、大幅なコスト削減が可能となります。

急傾斜地の斜面カルテ管理

斜面災害について、各地方自治体で斜面カルテが作成されています。G-Cubeでは、これらの調査結果をGIS上に表現し、各種帳票のデータベース化と平面図による出力を可能とします。さらに標高を利用し、周辺の地形を含めた危険個所の3D表示を可能とします。またある一定の角度、延長以上(たとえば30度、400m)の斜面、渓流などを自動的に抽出及び解析することが可能です。これにより、従来膨大な時間のかかった危険個所の抽出を短時間で実施し、実施調査に役立てることを可能とします。

図書管理

地盤や地質の調査、設計を行っていくと、それに伴って図面類、報告書類、関係書類、写真類などの膨大な資料が発生いたします。それらの資料を調査箇所及び関連する地点をGIS上に登録することにより、既存の資料についての検索を簡単に行うことが可能です。

統合地盤情報データベースの詳しい動作環境、仕様は


主な導入実績
官公庁 農林水産省
建設省(現、国土交通省)
首都国道工事事務所
文部科学省
北海道開発局

都道府県及び市町村 滋賀県 
宮崎県 
宮崎県 
鹿児島県 
埼玉県 朝霞市
三重県 松阪市
神奈川県 平塚市
島根県八束郡 美保関町
旧公団、財団法人、教育機関 (財)建設工学研究所
(財)港湾空港建設技術サービスセンター
(財)国土開発技術研究センター
(財)地震予知総合研究振興会
関西協会
(独)産業技術総合研究所
都市基盤整備公団(現、都市機構)
日本大学
北海道大学
愛媛大学
立正大学
高松高専
徳島大学
香川大学
民間 日本石油
コスモ石油
(株)グリーンサーチ
エマティック


 

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